理美容師（理容師と美容師）について
理美容師
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理美容師（りびようし）とは、共に髪型を整える職業である美容師と理容師の総称である。
●資格
美容師又は理容師になるには、それぞれの免許の取得が必要であり、そのためには、大学に入学できる者（高卒者）が厚生労働大臣が指定するそれぞれの養成施設に2年以上通い、それぞれの国家試験に合格する必要がある。試験は財団法人理容師美容師試験研修センターが行い、各都道府県の受験会場や指定の学校で年2回実施されている。
●理容師と美容師の違い
おおまかに言えば、男性を対象とするのが理容師、女性を対象とするのが美容師である。
厳密には法律によって、
○理容
頭髪の刈込、顔そり等の方法により容姿を整えること（理容師法第1条の2）
○美容
パーマネントウェーブ、結髪、化粧等の方法により容姿を美しくすること（美容師法第2条）
と定義されている。 理容業・美容業は一つの店舗を共用して同時に営業することはできない。 つまり、整髪の方法・場所を理美容毎に限定することで住みわけを図っていた。 （これは保育園と幼稚園との関係に似ていなくもない。）
現実には、どちらの業種とも顧客ニーズの多様化への対応と新規顧客を獲得するために相手の領域に進出しようしている（業権争い）。 理容業でもパーマを行うところがほとんどであり、 美容業側も数年前から、1948年の旧厚生省通達による
「化粧に附随した軽い程度の「顔そり」は化粧の一部として美容師がこれを行っても差し支えない」
をたてに、顔そりを行うようになりつつある。
双方ともお互いの職域を侵している事例があることから、歴史的経緯を超越し、理・美容統一資格を策定すべきとの意見もある。方法としては、過渡期においては旧理・美容資格者に新資格を与える、資格の相互認定、一定の講習により相互の資格を無条件に認可する、などが想定されている （美容師は以前より芸能界とのコネクションを有し、それを通じ政財界との結びつきが強いので理容師の立場が美容師に一方的に侵食されない配慮は必要であろう）。 資格統一以前に現場レベルで融合が進行しつつあり、ユニセックスサロンという複合型サロンが日本でも増えている。
両資格の専門性を高めるための動きも見られる。
●規制緩和の道
第二次世界大戦後、経済復興の過程において、理美容業は比較的安定した収入が得られる職種であったため就業者が増加した。そのため業界は1951年ごろから過当競争に陥り、中小事業者は経営が困難となった。業界では保護を求めて国会に陳情を続け、結果1956年に議員立法で環境衛生関係営業の運営の適正化に関する法律（環衛法。2000年の法改正により、「生活衛生関係営業の運営の適正化及び振興に関する法律（生衛法）に名称変更）が成立した。 この法によれば、理美容組合は組合員の健全な営業が阻害される恐れがある場合、「適正化規程」を定め、組合員に対し営業日・営業時間・技術料金などの制限を課すことができた。事実上零細業者の保護を目的としたカルテルであるが、独占禁止法の適用は除外された。1957年には理容業から美容業を分離し、職域の性別による住み分けを図った。
以降業界は安定し、バブル崩壊後の物価下落局面に際しても散髪価格はあまり低下しなかった。 適正化規程については、1998年3月末をもってすべて廃止されており、現在では組合による料金、営業方法等の制限は行われていない。
1990年代に入り顧客ニーズに変化が現れ始めた。ユニセックスなヘアサロンが増加して、理容・美容間の垣根が低くなっていった。大手資本もこの分野に参入するようになった。従来からの店ではいまだに古い規制を惰性で維持しているところも多い。一方で、議員立法による理容師法、美容師法の改正により、1998年4月から、理容師・美容師免許が都道府県知事から厚生労働大臣発行化されるとともに、受験資格の前提となる養成施設の入学資格が原則として高卒とされるなど、資格取得の要件が厳しくなった。
1999年、テレビ番組『シザーズリーグ』で高度な芸術性とテクニックを持っているように美容師たちが過度の演出で取り上げられ、「カリスマ美容師」ブームが起きた。これを見て美容師を目指す若者が増え、結果として一部では過当競争や労働条件の悪化を招いた。さらにその影響が全体に波及して、新規の就業志望者数の大幅な減少を引き起こしている。
現在、理美容業は従来にない競争の時代を迎え、業態も多様化している。 顔そりからエステを行うサロンやヘッドスパ専門サロン、年収を基準にした会員制のリラクゼーションサロンなど多様なサロンが出現している。 今後はさらなる規制緩和が行われるとする意見もあった。10分間カット店やNPOが行った構造改革推進特区、規制改革の提案は、いずれも認められておらず、2005年5月の構造改革推進特区有識者会議においても、最終的には重点検討項目からは落ちている。
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2009年6月10日｜
カテゴリー：美容師
美容外科とは
美容外科（びようげか，Cosmetic Surgery/Plastic Surgery）は、人体の機能上の欠損や変形の矯正よりも、専ら美意識に基づく人体の見た目の改善を目指す臨床医学の一つで、独立した標榜科目でもある。医療全体がQOL重視の流れにあり、日本経済の成熟と医療市場の拡大により、近年注目されている医療分野である。外科学の一分野。
■他科との関係
近年、形成外科の一分野である認識もあり（日本における歴史的背景も含まれる）、大学病院や総合病院において美容外科がある場合は形成外科内に併設されている場合が多い。しかし、歴史的には美容外科は大学病院などで扱われはじめたのは比較的最近のことであり、街の開業医たちによって技術が育まれてきた異色の側面があった。その経緯と、既に標榜科の整形外科や形成外科の定義付けに、美容外科的なものが含まれてなかった事もあり、美容外科は1978年（昭和53年）に標榜科目に認可された。（なお、美容外科に類似する名称として「美容皮膚科」や「美容内科」等の名称を診療所が独自に用いている例もあるが、これらの名称は標榜科目としては認可されていない。）
美容外科は呼称として整容外科、形成美容外科、美容整形外科とも言われる。これはまたこの分野の施術は、一般には整形手術、美容形成手術、美容整形手術などと言われることが多いが、これは法律的な根拠のない俗称であり、正しくは美容外科手術と呼ぶべきものである。なお「整形」という言葉から誤解を受けがちであるが、整形外科は美容外科とまったく異なる診療科である。これは形成外科が日本においては整形外科の診療班として最初に設立された経歴が関係すると思われる。
美容外科手術を受けた患者が術後の「駆け込み寺」として形成外科の窓口を相談の場として訪れるケースが多い。上述した如く形成外科とは身体外表の機能上の変形を取り扱う診療科目である。診療の大前提として術前のインフォームド・コンセントは、なされているはずであり、なによりも施術者が一番症状を把握しているのであるから、まずは主治医との相談、ないしは他院でも、美容外科医への相談を行うのが妥当である。
■健康保険の適用
この分野の施術の多くは、病気の治療ではないため健康保険は適用されず、全額自己負担の自由診療（保険外診療）となる。但し腋臭症や先天性の母斑、血管腫など、保険適用が認められる疾患も多い｡しかしながら、例えば腋臭症に関しても治療法によっては保険適応外になることがあり、実際に希望する施術が保険適応施術であるか否かは事前に確認する必要がある。
■日本における美容外科事情
・社会的環境
他人が美容外科手術を受けた事実を公表する場合には、手術を受けた者の名誉やプライバシーを侵害しないように配慮が必要である。
市民権を既に得ている美容外科手術としては、脱毛や縮毛矯正などがある。（これらは侵襲性がないか、美容外科手術とはみなさないこともある）
・二つの美容外科学会の存在
美容外科は歴史的には保険医療の枠から外れた分野とされて来たため、大学病院や基幹病院での診療が認められなかった。故に美容外科は永らく街の開業医によって行われてきた。保険外診療においては、美容外科の標榜科化が比較的新しい点、医療制度が専門医でなくても看板を掲げて治療が行える点もあり様々な医師によって美容的手術が施されてきた経緯がある。多くの問題を生み出してきたものの、反面、一定の実績とノウハウの蓄積もみた。近年は大学病院や基幹病院の主に形成外科でも美容外科に取り組みつつある。 2007年現在、日本には、その歴史的成り立ちや物の考え方の違いなどから「日本美容外科学会」という同名の団体が２つ存在している。一つは開業医が中心となって育んできた美容外科技術を提供する事を目的とする日本美容外科学会（JSAS：1966年日本美容整形外科学会として設立。1978年改称）もう一つは日本形成外科学会会員を主体とした、形成外科を派生由来とする日本美容外科学会（JSAPS：1977年日本整容形成外科研究会として設立）である。美容外科の看板を上げている医師はほぼいずれかの学会に所属しているのが現状である。両者の主義主張は異なり、それぞれ独自の認定医療施設制度（認可未認可含む）を設けるなど独立した路線を維持しているために、美容外科施術を考えている人にとって混乱の元となっている。
■日本国外における美容外科事情
・韓国の場合
韓国では美容整形が盛んでソウル江南区の新沙洞・狎鴎亭洞・清潭洞の一帯だけで100軒を超える美容形成医院が立ち並び、「美容整形大国」などと称される。[1]
ライセンシング・マガジンELLE Koreaが20～30代女性9,324人を対象に行った調査によると76%が整形手術受けたと答えている。[2]韓国でも以前は美容外科を利用した事実を隠す傾向があったが、主に芸能界において施術を告白することが「潔い」とされるようになるに従い、一般人においても美容手術を忌避する傾向が弱まった。
近年では、老若男女を問わず美容外科手術を受ける「サイボーグ共和国」となっていると、韓国メディアによって報じられている。その一例として、親が子に美容形成手術を入学祝いに、高校の卒業写真を撮る前になどといった形で受けさせる...といったことがある。また、採用専門企業コリアリクルートが、就職をするために整形した事があるかとのアンケートを求職者706人にした結果、22.4パーセントが「ある」と回答したことを明らかにしている。[3][4]
扇風機の形状
美容形成ブームの加熱に伴って、無免許医が横行して無免許医の施術がおこなわれたり、整形中毒になってしまい結果的に顔面が崩壊してしまった「扇風機おばさん」（ことハン・ミオクさん）が社会問題ともなった[5]。この名称の謂れは彼女が扇風機の製造･販売に関わっていたり、機能的に自らが扇風機としての役割を果たすと言うことではなく、身体に比して巨大な頭部を扇風機の形状の類似性に準えられた事に起因する。従ってこのニックネームは蔑称の意味を持つので使用に際しては注意が必要である。彼女は整形手術ブームが加熱する韓国社会に警鐘を鳴らすために自らの姿をマスコミに晒すと言う行動に出、その勇気に賞賛が向けられている。彼女は数回に渡る手術を受け元の顔[2]へ改善の方向に向かっていると報道されている。近年では美容外科術を施された美形よりも、韓国人らしい顔が支持される傾向がある。
■美容医療の安全性の向上
日本における美容外科の歴史において、美容外科が正式な医療行為であるとの認知に比較的時間がかかったのは、それが健康な身体に外科的侵襲を加える行為であるのに対して、安全性の確立が不十分であったことが一つの大きな要因としてある。実際、初期の美容外科治療においては、豊胸術や顔の若返り術と称して、皮下に直接ゲル状のシリコンを注入し、合併症を引き起こしたり、隆鼻術と称して解剖学的に無謀なプロテーゼ（シリコン樹脂を板状に加工したもの）の挿入を試み、プロテーゼが後年に皮膚を突き破って出てくる症例などが散見された。
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2009年6月 4日｜
カテゴリー：美容外科
美容皮膚科とは
美容皮膚科とは、皮膚に疾患がある場合だけではなく美容を目的として通う皮膚科。アンチエイジング（抗老化医学）の一つの方法としても注目されている。
■概要
シミやシワ、毛穴の開きなど皮膚の老化を改善する治療を行うほか、スキンケアの指導なども行う。女優やモデルなども多く利用[要出典]しており、肌トラブルや肌のコンプレックスなどの改善に最適[要出典]とされている。
同じく美容を目的としているエステティックサロンと目的が共通するが、サロンは医師がいないため、レーザー療法の一部や薬の処方など医療行為ができない。
■おもな診療内容として、
・ボトックス注射
・ヒアルロン酸注射
・レーザー療法
・ニキビ治療
などがある。
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2009年6月 4日｜
カテゴリー：美容皮膚科
